【医療費控除】眼内コンタクトレンズ（ICL）治療について

読者の皆様、こんにちは。つい最近、ICL治療を受けて両目0.05→1.2になりました。

ICLは、レーシックと比べて倍以上の治療費になります。病院によって、約45万円〜80万円とかなり差はありますが、非常に高額となります。

保険は使えません。

医療費控除の対象なので、確定申告をして、そのメリットを受けるしかありません。

ICLとは

ICL (Implantable Contact Lens)治療とは「眼内コンタクトレンズ視力矯正」と言われ、目の中にレンズを入れる角膜を削らない視力矯正です。

近視、遠視、乱視の治療が可能です。

詳しくは・・・下記の記事↓をご覧ください。

ICL治療費は、医療控除の対象です。医療控除は年末調整では対応できないため

確定申告を行なってそのメリットを受け取りましょう。収入によっては、10万円単位での税金の還付を受け取れる可能性があります。

慣れてしまえば、難しいものではありません。

国税庁のHPにある「確定申告書等作成コーナー」というブラウザソフトに入力していくだけです。

１年間で支払った医療費の金額によって納める税金を減らす制度。

具体的には、年間の医療費の総額から10万円を差し引いた金額が「控除」という形で税金を減らします。

◯同一生計の家族の医療費も含みます。

世帯主であれば、配偶者・子供の治療に関する医療費も、あなたの税金を減らしてくれる可能性があるのです。（世帯主でなければ、あなたの治療費が世帯主の税金を減らす可能性があります。）

◯医療費控除の対象となる医療費には、自由診療も含みます。

ポイントは、医師の診療または治療を受けて支払ったものかどうか。

※ICL治療は、手術で眼内にレンズを入れる矯正方法なので、医療費控除の対象です。

国税庁のブラウザソフトに年収などの情報を入力すれば自動で計算されます。

◯医療費控除の額

（支払った医療費　ー　保険金などで補填される金額　ー　10万円）

◯減額される税金額

（支払った医療費　ー　保険金などで補填される金額　ー　10万円）✖️ 自分の税率

医療費控除の上限額は200万円。また、所得金額が200万円未満の方は、その所得金額の5%の金額となる。

サラリーマンが支払う税金は主に「所得税」と「住民税」です。

所得税の税率は下記のようの通り。住民税は一律10%です。

所得税の速算表（平成27年分以降）

例　Aさん：　所得税率20%・住民税10%、年間50万円医療費がかかった場合

▶️（50万円の医療費　ー　10万円）✖️　税率（20%+10%）＝12万円

減額される税金の額が12万円となります。

年収＝所得ではありません。

所得税を確認するには、源泉徴収票を確認します。次のブロックで解説します。

「年収」　　　＝支払金額

「所得金額」　＝給与所得控除後の金額　ー　所得税控除の額の合計額

例：　サラリーマンAさんの源泉徴収票